1. 現地調査をした見積もりか確認する

現場を十分に確認せずに作られた見積書は、数量の不足や必要工事の見落としにつながります。採寸だけでなく、床下や点検口など確認可能な範囲を見てもらい、調査できなかった部分も説明してもらいましょう。

2. 見積書の「一式」の中身を聞く

一式表記がすべて問題というわけではありませんが、金額の大きい項目は工事範囲、材料、数量を確認します。解体、養生、廃材処分、下地補修、電気・配管工事が含まれているかも大切です。

3. 追加費用が生じる条件を決める

どのような不具合が見つかったときに追加工事となるのか、あらかじめ想定例を聞きます。築年数の経った住宅では、予備費を確保しておくと安心です。

4. 勝手に工事を進めないルールにする

追加工事が必要になったら、施工箇所の写真、工事内容、金額、工期への影響について説明を受け、施主が書面で了承してから進めるルールを契約書や打ち合わせ記録に残します。口頭だけのやり取りは避けましょう。

5. 変更内容を毎回記録する

設備のグレード変更やコンセント追加など、施主側の希望で内容が変わることもあります。誰が、いつ、何を変更し、差額はいくらかを記録しておけば、最終請求との食い違いを防げます。

金額だけでなく説明の分かりやすさも比較

安い見積もりでも、必要な工事が抜けていれば、後から費用が増える可能性があります。「なぜこの工事が必要か」「追加になる可能性はどこか」を具体的に説明してくれる会社を選びましょう。

マルモ株式会社では、工事範囲と費用をできるだけ分かりやすくお伝えし、変更が必要な場合もお客様と確認しながら進めます。見積もりの内容に不安がある段階でも、お気軽にご相談ください。